「うちの子、身長が伸びないのよ」という声。
子供の成長は個人差があるので、成長の目安と
自分の子供の成長に多少の違いがあったとしても、
それほど心配する必要がないという意見の方が
多いものです。
でも、中には、ホルモン分泌に疾患があることが原因で
子供の身長が伸びないというケースもあります。
そこで今回は、子供の身長と成長ホルモンの関係について
まとめてみました。
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目次
子供の身長が伸びないのは治療が必要?
身体の成長に必要なホルモンが、成長ホルモンです。成長ホルモンは、生まれてから青年期にかけて分泌のピークを迎え、
その後、徐々に分泌量が減りつつも、中年・高齢期になっても分泌は続きます。
子供のころの成長ホルモンの主な働きといえば、身長を伸ばすことです。
そのため、「周りの子どもと比べてうちの子の身長が低い」
「年齢が上がってもなかなか身長が伸びない」という場合は、
成長ホルモンの分泌が関係した低身長の疑いがあります。
●子供の身長が伸びない原因 子供の身長が、一般的な子供と比べて思っているように伸びない場合、
次のようなことが原因である可能性があります。
■家族性低身長
遺伝的要因が考えられます。
両親の身長が低い場合は、家族性低身長の可能性も考えてみましょう。
■成長ホルモン分泌性低身長
身長を伸ばすために必要な成長ホルモンの分泌が足りないために、
身長が伸びないことが考えられます。
この場合は、治療の対象となります。
■甲状腺機能低下症低身長
ホルモンの異常が原因で起こっていることが考えられます。
この場合は、治療の対象となります。
■ターナー症候群低身長
染色地の異常によっておこる病気です。
この場合は、治療の対象となります。
■軟骨無形成症低身長
骨系統の先天性異常によっておこる病気です。
この場合は、治療の対象となります。
■愛情遮断症候群低身長
虐待など心理的な負担が原因で、低身長となる場合があります。
この場合も、治療の対象となります。
高額な成長ホルモン治療は助成金の対象となることもある!?
子供の低身長を成長ホルモン注射によって改善させるには、高額な医療費がかかります。成長ホルモン治療に使われる薬剤は非常に高価なため、
全額負担であれば、月額30~40万円かかると言われています。
さらに、投与に使われる薬剤の量は、体重によっても異なるため、
成長とともに金額も高くなります。
健康保険組合に加入している場合は、組合側が7割負担しますが、
残りの3割は自己負担となるため、やはり家庭への負担は大きくなります。
●小児慢性特定疾患に指定された病気であれば自己負担0円のケースも…
子供の低身長の原因が、小児慢性特定疾患に指定された病気であれば、
自己負担額が0円になるケースもあります。
現在、自己負担額0円で成長ホルモン治療が受けられる病気は、
「成長ホルモン分泌不全性低身長」。
この病気は、小児慢性特定疾患に指定されています。
この病気が原因で子供の身長が伸びないことが認められれば、
保健所にて、所定の手続きを取り認可されると、高額療養費制度の限度額を超える費用は、
国と都道府県による公費によって負担されるため、自己負担額は0円となります。
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成長ホルモン注射に頼らず子供の身長を伸ばす方法は?
助成金によって自己負担ゼロで治療が受けられることがあるものの、認定基準が非常に厳しいのが現状です。
また、一度認定されても、一定の身長に達した場合は、認定が取り消されます。
それなら、成長ホルモン注射に頼らずに子供の身長を伸ばす方法を試してみましょう。
●子供の身長を伸ばすには食事が重要
子供の成長には、食事の量だけでなく、バランスの良い食事を摂ることが
重要だと言われています。
■タンパク質は不可欠!?
子供の身体を成長させるために不可欠だと言われているのが、タンパク質です。
タンパク質は、健康を維持するためのエネルギーとなるだけでなく、
骨や筋肉、血液などを作るためにも重要な栄養素だと言われています。
■体を大きくするためにはアミノ酸が重要!?
身体を大きくするために必要だと言われているタンパク質ですが、
タンパク質の元になっているのがアミノ酸だと言われています。
アミノ酸は全部で約20種類あるのですが、中でも、体の中で合成することが出来ない
必須アミノ酸が一つでも不足してしまうと、せっかくタンパク質が
多い食事を摂っていたとしても、タンパク質そのものの栄養価値が下がってしまいます。
ですから、子供の身体の成長には、タンパク質を多くとるだけでなく、
栄養素として体に吸収されることが大切だと考えられます。
まとめ
子供の成長は、親にとっては何よりも気にかかるものです。もしも子供の低身長の原因が病気にあるのであれば、早期発見・早期治療が一番。
かわいいわが子の成長の為ですから、不安に思ったことは、そのままにしておかず、
できるだけ専門機関と相談しながら見守っていくようにしていきましょうね。
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